【公費負担】子宮頸がん（HPV）ワクチン定期接種(無料)のご案内｜産婦人科専門医が対応

2026/6/6

こんにちは。大濠パーククリニックです。

当院では、子宮頸がん（HPV）を予防するための9価ワクチン（シルガード9）の公費（無料）定期接種を実施しています。

子宮頸がんは、ヒトパピローマウイルス（HPV）というごくありふれたウイルスの感染が原因で引き起こされる病気です。ワクチンを正しい時期に接種することで、がんの原因となる主要なウイルスの感染をブロックし、将来の罹患リスクを大幅に下げることができます。

なお、定期接種の対象外となっていた世代向けの特例措置である「キャッチアップ接種」の期間は終了いたしました。 現在は通常の定期接種プログラムを実施しております。当院では産婦人科専門医がしっかりと対応・サポートいたしますので、初めての方も安心してご相談ください。

🌐 世界各国における子宮頸がんワクチン（HPV）接種率一覧

世界保健機関（WHO）は2030年までに「15歳までに女子の90%がHPVワクチンを接種すること」を国際目標に掲げています。欧米やオセアニアの諸国、さらに近隣のアジア諸国でも、公費による全額負担や学校での集団接種などを通じ、極めて高い接種率を維持しています。

国名	接種率（女子・完了）	主な特徴・国の施策
イギリス	95% 以上	学校での集団接種が普及しており、常に世界トップクラスの接種率。
スウェーデン	90% 以上	16歳未満の若年接種を徹底。子宮頸がんの罹患率が大幅に減少したデータがある。
フランス	約 85%	近年、国を挙げた積極的なワクチン啓発により接種率が大幅に向上。
オーストラリア	80% 以上	世界に先駆けて公費プログラムを導入。集団予防効果が確認されている。
カナダ	約 80%	各州の学校プログラムが中心となり、安定して高い水準を維持。
韓国	約 80%	アジア圏でもいち早く積極的な公費負担と啓発を行い、高い接種率を達成。
日本	約 50%（回復傾向）	一時期は1%未満に激減したものの、2022年の積極的勧奨再開以降、急回復中。
（参考）WHO世界目標	90% 以上	2030年までに「15歳までに女子の90%が接種を完了する」ことを目標としている。

• 【出典】
- World Health Organization (WHO) / UNICEF Joint Reporting Form on Immunization (JRF)
- Global HPV Prevention Policy Atlas (Europe Edition)

📉 日本国内（12〜16歳）における接種率の経時的変化

日本国内では、2013年4月に定期接種（公費負担）となったものの、直後の副反応報道を受けて厚生労働省が「積極的な接種勧奨」を一時的に差し控えました。これにより、一時期は接種率が1%未満にまで激減しました。

しかし、2022年4月からの積極的勧奨の再開、および9価ワクチン（シルガード9）の定期公費化により、近年は急速に接種率が回復しています。以下は、日本における12〜16歳（定期接種世代）の初回ワクチン接種率（1回目）の推移をビジュアル化したグラフです。

🔍 グラフの解説と日本語対訳

タイトル (Nihon no HPV Vaccine Sesshuritsu no Suii): 日本国内におけるHPVワクチン接種率の推移（12〜16歳対象）
縦軸 (Sesshuritsu): 接種率（%）／ 横軸 (Nendo): 年度（西暦）
左側の赤矢印 (Sekkyoku-teki Kansho no Ichiji Sashihikae): 2013年6月より、厚生労働省による「積極的勧奨の一時差し控え」が実施され、一時期は接種率が1%未満にまで激減しました。
右側の青矢印 (Sekkyoku-teki Kansho no Saikai): 2022年4月より安全性が再確認され「積極的勧奨が再開」されました。現在、接種率は50%程度まで急激に回復しています。
【出典】
- 厚生労働省「厚生科学審議会予防接種・ワクチン分科会副反応検討部会」提出資料
- 日本対がん協会「HPVワクチンに関する調査報告」

🏥 当院へのアクセス・受付時間

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